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要介護時の生活場所を聞いたところ、「施設」を許容したのは女性4割に対し男性3割と、男女差がみられた。
㈱リサーチ・アンド・ディベロプメント(東京・西新宿、松田武久社長)が、首都圏在住の男女3千人を対象に調査を実施し、50代以上の既婚者1230人の回答を分析した。
「介護時に最も暮らしたい場所」を聞いたところ、男性は「自宅」が55%、「高齢者向け施設」が30%と、「自宅派」が25ポイント上回ったのに対し、女性は「自宅」が42%、「高齢者向け施設」が39%と、「自宅派」と「高齢者向け施設派」で大きな差がみられなかった。
「暮らしたい場所」の選び方に性別で違いが見られる背景として、同社では「男性は家族に頼りたい思いが強いと考えられるが、さらに男女の『適応力』の差も影響しているのではないか」と分析している。
その理由として、「女性は就職・結婚・出産・復職といった人生の転機から、コミュニティの変化を経験することが多いため、『新しい人間関係や生活環境』に対して、男性よりもハードルが低いと考えられる。一方、男性は社会に出てからリタイアするまで家庭と職場が主な生活の場であり、他のコミュニティ経験が少ないままリタイアを迎えることから、『新しい人間関係や生活環境』に対する抵抗感があるのではないか」と指摘している。
調査の詳細は、同社ホームページ (https://www.rad.co.jp/)に掲載。資料に関する問い合わせは、同社セールスプランニング部(☎03・6859・2281)まで。